とてもベンリで快適な電動自転車ですが、通常の自転車に比べての難点は「高額なこと」でしょう。
特に、近年、値上がりが続いています。ほんの一年ほど前に、8~9万円で販売されていたエントリー向きの機種でも、現在では10万円を超えていることが少ないようです。
そこで、自治体によっては、電動アシスト自転車を購入するときに、補助金を出すというところもあります。
電動自転車購入の補助金は、東京都などの都市圏を中心に、市区町村単位で、それぞれ独自の制度が設けられているのが現状です。
仕組みとしては、電動アシスト自転車の購入代金を定額で、または購入費用の一定の割合を、自治体から補助される(割合の場合、補助額には上限あり)というものです。
基本的に、子育て支援の一環として制度が設けられていることが多いため、その場合、お子さんのいるご家庭のみが対象です。
ほかに、地元の販売店で購入した場合に限られるなど、地域ごとに利用の条件があります。ほとんどの地域で、「安全基準を満たした自転車であること(TSマーク等)」と「防犯登録をされていること」が条件になっています。
手続きとしては、購入代金の領収証などの必要書類を提出して申請する形が多いですが、安全講習を受けることを義務付けている地域なども。
関西エリアでは、どの地域で制度があるか調べてみたところ、Web上で調べた限り残念ながらあまり多くの地域では見つけられませんでした。
いくつかピックアップしてご紹介しましょう。
「幼児2人同乗用自転車」の購入に対して車体金額の半分(※上限40,000円)
それ以外の電動アシスト車は同じく金額の半分(※上限20,000円)
電動自アシスト自転車及びスポーツタイプ自転車の購入金額20%(※上限15,000円)
ざっくりとそれ以外の自転車の購入金額20%(※上限7,500円)
幼児2人同乗用自転車 20,000円
電動アシスト機能付幼児2人同乗用自転車 35,000円
泉大津市内の店舗で購入した幼児2人同乗用自転車 30,000円
泉大津市内の店舗で購入した電動アシスト機能付幼児2人同乗用自転車 45,000円
細かな条件や申請方法などは地域ごとに異なりますし、制度が変更されることもあるため、必ず、事前に市役所等にお問い合わせください。
ここに挙げた以外の地域でも、制度があったり、新たに創設されることもありますので、自転車を買うまえに、一度、問い合わせてみられると良いと思います。
「子どもの送り迎えが必要な間だけ」など、利用期間が決まっている場合などは、購入するよりもレンタルで利用したほうが、トータルではおトクになることも多いです。
当サービス、電動アシスト自転車の定額レンタルサービス「スマイルサイクル」では、自転車保険が付帯し、バッテリーの寿命による劣化については、無償で交換を行っているほか、そのほかの故障や盗難に対応したオプションもご用意しています。
お子さんの送り迎えなどに電動自転車があったらいいけど、買うと高いし……とお悩みの方は、ぜひ、レンタルご利用もご検討ください。
[自転車マメ知識] 2023年12月4日